愛車が水没車に！浸水・冠水した車の廃車手続きと注意点まとめ

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大雨や台風などの水害で車が水没した場合、エンジンが故障してしまうケースも珍しくありません。
ほとんどの方は車を廃車にしていますが、方法次第では高額な費用がかかるので注意しましょう。

水没車を費用をかけず廃車にしたい時は、廃車買取業者への相談をおすすめします。
買取に対応した業者なら、水没車を無料で廃車にできる場合があります。

愛車が水没車に…復活は可能？

愛車が水没してしまった場合、状態によっては復活が可能です。
例えばタイヤが浸かった程度や、電気系統・エンジンに問題がないケースは復活も可能といえます。

一方、マフラーが水に浸かった時は注意が必要です。
マフラーから内部に水が入ることも多く、エンジンや電気系統が影響を受けている可能性があります。

マフラーまで水没した場合、復活は難しいといえます。
しかし、修理の可否は個々のケースによりますので、修理業者に点検してもらいましょう。

もし修理が可能だったとしても、費用が高額になることは珍しくありません。
特に電気系統やエンジンは修理費用が高額になりやすく、全て交換が必要になる可能性もあります。
100万円以上かかるケースもあるため、見積もりを取って修理するべきか判断しましょう。

修理より買い替えたほうが安価な時は、廃車を検討してみるのも手です。
愛車を手放すのは辛いかもしれませんが、業者に廃車を相談してみましょう。

水没車を廃車にする場合、車両の区分によって必要な書類が異なります。
普通自動車を廃車にする際は、以下の書類を揃えておきましょう。

・車検証
・印鑑証明と実印
・リサイクル券
・ナンバープレート
・自賠責保険証（保険期間が1ヶ月以上ある場合）
・被害証明書
・理由書（ナンバープレートがない場合）

被害証明書は、自然災害で被害を受けたことを証明する書類です。
市区町村役所の窓口で入手できますので、あらかじめ揃えておきましょう。
流されてしまったなどの理由でナンバープレートがない場合、理由書も提出が必要です。
陸運局の窓口や、ホームページで入手できます。

軽自動車の場合は以下の書類を揃えましょう。

・車検証
・リサイクル券
・ナンバープレート
・自賠責保険証（保険期間が1ヶ月以上ある場合）
・被害証明書
・車両番号標未処分理由書（ナンバープレートがない場合）

印鑑証明以外は普通自動車とほぼ同じです。
車両番号標未処分理由書は、軽自動車検査協会の窓口やホームページで入手できます。

書類を揃えたら、業者に水没車の廃車を依頼しましょう。
自分で手続きする場合は、業者に車の解体を依頼する必要があります。
その後は陸運局（普通自動車）か軽自動車検査協会（軽自動車）へ行き、廃車手続きをしましょう。

水没車を廃車にした場合、費用がかかるので注意が必要です。
車の解体費用はもちろん、業者に引取を依頼する際のレッカー・運搬費用がかかります。

また、廃車手続きの代行費用を請求されることもあります。
業者によりますが、費用は数万円ほどかかると考えておきましょう。

もし水没車をお得に廃車にしたい方は、廃車買取業者へ相談しましょう。
買取業者は、水没車を査定し、買取してくれるのが特徴です。
廃車費用をかけたくない方は、水没車の買取に対応した業者を利用しましょう。

水没車を買取してもらえる理由は、車を資源化し、パーツを再販するためです。
車は鉄や貴金属が使われており、資源化すれば再利用できます。
また、ホイールなどパーツにも価値があるため、たとえ水没車でも買取が可能です。

廃車買取業者の中には、廃車時の手数料を無料にしているところもあります。
解体費用やレッカー・運搬費用は業者が負担してくれるため、費用をかけずに水没車を廃車にできます。

他の業者へ廃車を依頼した場合、数万円の費用がかかります。
しかし買取業者なら無料になるため、出費を抑えることが可能です。

面倒な手続きを業者に任せられるのもメリットです。
解体はもちろん、その後の永久抹消登録・解体返納まで対応してくれるため、自分で窓口へ出向く必要がありません。

廃車手続きは複雑なうえ、窓口は平日しか開いていないため、自分で手続きする場合は時間の確保が大変です。
買取業者なら、そうした面倒な手続きを全て任せられます。
面倒な手続きはしたくない、時間が確保できないという方は、業者に手続きを依頼しましょう。